ここ最近、広告規制強化への影響を記事にすることが増えました。やっぱり、その影響は大きく、今の流れを見ていると、更に影響が生じてくるでしょう。





それは、広告規制がさらに強化されるから。
グレーゾーンがドンドンつぶされていく。



加えて、原材料の高騰により、原価が上がり、広告予算が抑えられるという理由もある。
だからと言って、通販で商品が売れなくなるわけではない。

ただ、売れる商品が変わるだけ

です。実際、昨年の広告規制強化後、反対に売り上げを伸ばしている商品は、多々あります。

売れる特徴は、ある程度、セオリーが固まりつつある。

・顧客満足度が高い商品高リピート率・高LTV
・わかりやすい商品(例:鉄→貧血に良い)
・他社よりコスパが良い商品


まぁ、基本、広告予算が抑えられると、新規獲得顧客が減るため、高リピート率・高LTVの商品でないと、ビジネスが先細りになる。同時に、広告規制強化で広告費用対効果が合わない商材のビジネスは、採算が合わなくなる。

また、広告規制強化がされると、広告表現の幅が狭まるので、必然的にクリエイティブで説明が必要な商品ほど売りにくくなる。
鉄以外、コラーゲン→美容・関節、ビタミンC→美容などと、効果を暗示させる必要がない商品でなければ売りにくくなる。
ただし、効果を表示できる、機能性表示食品は除外する。

ちなみに、広告規制強化の影響を最も受けている商品カテゴリーは、ダイエットだろう。
機能性表示食品や置き換え型ダイエットでない限り、なかなか広告出稿を行うことすら難しくなりつつある。

だからと言って、機能性表示食品が必ずしも売れるわけではない。
機能性関与成分や素材の効果認知度が高くないと、売れにくい。例えば、山芋ジオスゲニンの機能性表示食品は、認知機能改善のイメージより、滋養強壮のイメージの方が強すぎて、かなり工夫しないと数多く売れない。

そして、機能性表示食品も代表だが、コスパの良い商品の方が選択されやすくなってきている。
やっぱり、収入が上がらない中での物価高騰で、健康食品サプリメントに割けるお金も減っているのだろう。

必然的に、上記の3条件を満たす商材の市場は、かなり激戦であり、原価率が高めの商品でないと生き残れない。
そして、その素材のライフサイクルの成熟によって、適正原価は、さらに上がる。

完全に、単品通販商品の適正原価率15%というのものは、完全に崩壊している。
まぁ、この通販神話は、15年前から徐々に崩れていて、すでに10年前には20~25%くらいまで上がっていたのだが、今、一気に崩壊したとも言えるだろう。

この状況でも、15%を主張する通販コンサルがいるようであれば、そのコンサルには絶対に頼ってはいけない。広告代理店からキックバックを受けているケースもある。
この15%という原価率は、広告会社にとって都合の良い値であり、今まで勝ってきた単品通販商品は、原価率15%以上の商品は数多く存在する。
例えば、ビルーベリーアイなどのビルベリー商品や数多くのコラーゲンドリンクなどは、かなり原価率が高い。

今後、単品通販商品で成功するための商品開発も、かなり変化するだろう。
まぁ、見方を変えれば、市場が米国化し、少しまともになったとも言えるだろう。
何れにしても、そういった変化に先手を打ちつつ、売れる商品開発を行っていくだけです。ちなみに、私は、年間で1万個以上生産できるような商品を毎年1品づつは作っていきたいと考えているのだが、今年は、3品くらいになりそうだ。また、久しぶりに年間で10万個生産の商品も生まれそうだ。

ただし、原料生産が追い付かず、円安のダブルパンチ。
景気は良いはずなのに、苦しい日々を送っています・・・。

この記事の筆者:栗山 雄司 (博士)

株式会社アンチエイジング・プロ 常務取締役 COO / SloIron Inc. 取締役 技術アドバイザー / 順天堂大学医学部 総合診療科 研究員

kuri photoM2 広告にも精通し、日々、売れる商品(;顧客の成功)のことを考え、健康食品サプリメントの機能性原料開発やOME製造を行っています。