新型コロナウィルスのワクチン接種に関して、日本は、確かに接種が遅れている。
一方、その分、先行してワクチン接種を進めた各国の状況を分析してから、的確に動くことができる。そういったことを認識して、国民は、正しく行動する必要がある。

例えば、イギリスとチリの状況から言えること。





ワクチン接種しても有効性が示されるのは2週間後、また100%感染しない訳ではない!ワクチン接種しても感染対策は継続すべし
不活性化ワクチンの変異株への有効性は半分
生ワクチンも1回の摂取では変異株への有効性は半減
新たな変異株が出現するので新型コロナウィルスとの戦いは続く

変異株は、従来株と別物として考えて行動する必要がある。
ウィルスの特性上、強いウィルスが新たに現れると、古いウィルスを淘汰して爆発的に増えてしまう。
例えば、インド株は、若者の致死率も高く、注意が必要。今後、こういった変異株が現れ続けるので、新型コロナウイルスとの戦いは、なかなか終わらず、ウイルスと上手く付き合っていく必要があるのだろう。

上手く付き合っていくうえで重要になってくるのは、水際対策。
法律も変えていく必要があると思う。
パスポートに記録を残すなど、地味に困る罰則規定が必要だと思う。

生ワクチンの中でも、アストラゼネカ社のウイルスベクター型ワクチンは、低コストで、有効性もmRNA型と大差がない。一方、血栓の問題から接種は50歳以上に限定している国が多い。年齢によって使い分けして、日本もアストラゼネカ社製ワクチン接種を開始すべき。
最終的にコストを負担するのは、国民です。少しでも、その負担を提言していくことも考え始めるべきだと思う。

孫さんがチケットを半額にする対象を2回目の接種2週間後にしたのは、正しい! さすがだと思う。



メディアは、煽ることより、正しく有益な情報を選択的に発信していくべきだと思う。

最後に、この新型コロナウイルスの以下のメリットとデメリットが浮き彫りになった。

民主主義国家のメリットとデメリット
国民皆保険のメリットとデメリット

まぁ、中国は、的確に感染対策を行えたと思う。人権や自由を無視して対策を講じることができるので、感染対策を最優先できる。
緊急時には、人権が損なわれない程度で自由が制限されても仕方ないことである。自由を与えることで、誰かに死をもたらしてしまう可能性が生じるのだから。

一方、ニュージーランドのように、水際対策を徹底して、抑え込みに成功した国もある。私は、人権に配慮しながら、徹底的に自由へ制限をかけた結果だと思っている。
同じ島国でも、日本とニュージーランドの違いは、この水際対策にある。
良いところは、もっと真似るべきだと思う。
独裁国家・民主主義国家の違いではなく、政府の怠慢によるものだと思う。

次に、国民皆保険って、平等が故に、医療機関の逼迫や感染予防意識の低下を招いたと思う。
日本は、コロナ前から医療財政が破綻しかけており、一生懸命、病床を減らしていた。保険による負担割合も、段階的に高めていた。
そんな状況の中、新型コロナウイルス感染拡大の問題が起こり、医療機関がパンクした。

海外、特にアメリカでは、新型コロナウイルスに感染して重症化し、医療機関を利用したら、多額の医療費を負担する必要しなければならない。
アメリカの場合、その額は380万円とも言われている。
だから、貧乏人は必然的に医療サービスを受けることができず、高い任意医療保険に加入している金持ちしか医療サービスを受けれない。エグイ話、医療機関が逼迫しにくい。

おそらく、この国民皆保険があるが故に、今後、負担を強いられるのは、納税世代であり、今の若者世代です。
コロナウイルスに感染しても、重症化しにくい人達。
身勝手なキャンセルで廃棄されるワクチンのコストを負担するのも、納税世代。
表に晒されない不公平が生じている。

何れにしても、今は、いろいろな事例から多くを学び、自己防衛していくしかないのだろう。

この記事の筆者:栗山 雄司 (博士)

株式会社アンチエイジング・プロ 常務取締役 COO / SloIron Inc. 取締役 技術アドバイザー / 順天堂大学医学部 総合診療科 研究員

kuri photoM2 広告にも精通し、日々、売れる商品(;顧客の成功)のことを考え、健康食品サプリメントの機能性原料開発やOME製造を行っています。