昨日は、毎年恒例になっている、顧問先の新入社員研修を行てきました。
研修と言っても、現場で学ぶしかないのだが、何を学べばよいのかの参考にはなると思います。

まぁ、一番重要なことは「石の上にも三年で、とにかく3年間頑張ること!」なんですが・・・
会社に在籍する中で、少しでも多くのことを学んでもらえればと思っています。

さて、この研修の中でも、少し話したのですが、現代社会、今の若者はSNSと密接である。
そのマネージメントは、誰かが指針を示す必要があるんだろうなぁと痛感しました。

実際、会社がSNSを禁止していることがある。
でも、それは、今の時代、現実的ではない。

まぁ、私のように、主にビジネス目的で、公使の境がない形でSNSを利用するのであれば、別の話だが・・・。
この場合、プライベートがなくなる。

実際問題、禁止するのは、あくまで仕事上でのことであり、プライベートと分けていれば、全く問題ないと思う。
そもそも、会社は、社外で利用を制限する権限がない。

ぶっちゃけ、LINEもSNSの一つであり、国民的な連絡ツールにもなっているSNSの利用を制限すること、現実的ではない。
中国人のWeChatも同じです。ビジネス上、なきゃ仕事にならない。
一方、LINEは、公使を分けるため、仕事では利用しない方が良いだろう。LINEとWeChatの大きな違いです。日本のビジネスでチャットを利用したければ、Chatworksのようなビジネスチャットを利用すべきだろう。

TwitterやInstagramのような不特定多数の人へ情報発信するSNSは、公私を分ける必要がある。
仕事の内容を載せるべきだではない。
TikTokなども同じです。

FacebookのようなSNSも、どのような情報を発信するか?で判断が分かれる。
基本、TwitterやInstagramと運用基準は同じだが、限定した人間にだけ発信するなら、すこし緩くなる。それでも、情報発信する相手に合った節度を持った情報発信が求められる。

まぁ、なんでも禁止するのは安易な判断であり、指針を示して適切に利用させることが重要だと思います。

近年は、SNS機能が付いたオンライン名刺交換アプリ(Eight)も利用者が増えている時代。
こういった便利なツールは、上手く活用すべきなのです。

この記事の筆者:栗山 雄司 (博士)

株式会社アンチエイジング・プロ 常務取締役 COO / SloIron Inc. 取締役 技術アドバイザー / 順天堂大学医学部 総合診療科 研究員

kuri photoM2 広告にも精通し、日々、売れる商品(;顧客の成功)のことを考え、健康食品サプリメントの機能性原料開発やOME製造を行っています。