私が学生時代に行っていた推定統計学には、多変量解析(一つの目的の数値の変化に多くの要因が存在する解析)だったので、寄与因子や寄与率というものが存在していました。
寄与因子とは要因を指し、寄与率とは目的の数値変化への影響性を指します。
過去に私が示した通販方程式も、ある意味、多変量解析です。
この通販方程式は、さらに細分化されます。例として、集客数とリピート率ならびにLTVの寄与因子を細分化された数式で示してみました。
集客数=商品クリエイティブ力×告知量/広告量×集客媒体適正
※商品クリエイティブ率力はコンバージョン率ので評価
※集客費用対効果=集客コスト÷集客数
リピート率/LTV=商品力×フォロー力×システム力
商品力:体感、コスパなど
フォロー力:同梱ツール、DM、アウトバウンドなど
そして、それぞれの因子には寄与率が存在しています。※正確には、すべての因子にそれぞれの寄与率が掛け算されるのですが、煩雑になるので省略しました。
クリエイティブ力は、商品力にも大きく関係するが、集客時に求められるのは、商品クリエイティブ力です。より優れたレスポンス広告のクリエイティブを作れる商品クリエイティブ力がなければ、高いコンバージョンを生むクリエイティブは作れません。
私の持論ですが、販売戦略の約8割は、商品設計段階で決定しています。
したがって、集客に関して、商品クリエイティブ力に対する寄与率はかなり高いと考えています。
そのため、新規参入される方のほとんどが商品設計で躓き、初期の集客が上手く行かず、撤退を余儀せざる終えなくなります。
必ずしも商品力=商品クリエイティブ力ではないことは、注意が必要です。
次にリピート率ですが、ここは、なかなか商品力だけ(理想論)で高めきれないのが実際です。なんらかのフォロー力がなければ、リピート購入が獲得できません。同時に、フォローだけでも、お客様が納得できる商品力がなければリピート購入されないという点も、注意が必要です。
リピート率に対する寄与率は、今の市場では、フォロー力に対しての方が高いでしょう。きちんとフォローしている会社が勝っています。一方で、アメリカのようにアウトバウンドに制限がかかると、商品力に対する寄与率が高まるでしょう。
アマゾンや楽天のシステムは、一度購入すると何度も登録の必要性がなく、楽に購入できるシステムになっています。そのため、購入者は、自社ドメインよりアマゾンや楽天で購入しようという意図が生じます。さらに、ポイントシステムがリピート購入を後押しします。
アマゾンや楽天に限らず、電話受注よりインターネット受注の方が楽ですので、ECのシステム自身が高いシステム力を有しているとも言えます。
これがシステム力であり、年々、よりシステム力の高い販売に移行しつつある現状があります。
こういった感じで、寄与因子や寄与率というもの意識して通販市場を見ていくと、面白いと思います。
是非、みなさまも、試してみてください。
寄与因子とは要因を指し、寄与率とは目的の数値変化への影響性を指します。
過去に私が示した通販方程式も、ある意味、多変量解析です。
この通販方程式は、さらに細分化されます。例として、集客数とリピート率ならびにLTVの寄与因子を細分化された数式で示してみました。
集客数=商品クリエイティブ力×告知量/広告量×集客媒体適正
※商品クリエイティブ率力はコンバージョン率ので評価
※集客費用対効果=集客コスト÷集客数
リピート率/LTV=商品力×フォロー力×システム力
商品力:体感、コスパなど
フォロー力:同梱ツール、DM、アウトバウンドなど
そして、それぞれの因子には寄与率が存在しています。※正確には、すべての因子にそれぞれの寄与率が掛け算されるのですが、煩雑になるので省略しました。
クリエイティブ力は、商品力にも大きく関係するが、集客時に求められるのは、商品クリエイティブ力です。より優れたレスポンス広告のクリエイティブを作れる商品クリエイティブ力がなければ、高いコンバージョンを生むクリエイティブは作れません。
私の持論ですが、販売戦略の約8割は、商品設計段階で決定しています。
したがって、集客に関して、商品クリエイティブ力に対する寄与率はかなり高いと考えています。
そのため、新規参入される方のほとんどが商品設計で躓き、初期の集客が上手く行かず、撤退を余儀せざる終えなくなります。
必ずしも商品力=商品クリエイティブ力ではないことは、注意が必要です。
次にリピート率ですが、ここは、なかなか商品力だけ(理想論)で高めきれないのが実際です。なんらかのフォロー力がなければ、リピート購入が獲得できません。同時に、フォローだけでも、お客様が納得できる商品力がなければリピート購入されないという点も、注意が必要です。
リピート率に対する寄与率は、今の市場では、フォロー力に対しての方が高いでしょう。きちんとフォローしている会社が勝っています。一方で、アメリカのようにアウトバウンドに制限がかかると、商品力に対する寄与率が高まるでしょう。
アマゾンや楽天のシステムは、一度購入すると何度も登録の必要性がなく、楽に購入できるシステムになっています。そのため、購入者は、自社ドメインよりアマゾンや楽天で購入しようという意図が生じます。さらに、ポイントシステムがリピート購入を後押しします。
アマゾンや楽天に限らず、電話受注よりインターネット受注の方が楽ですので、ECのシステム自身が高いシステム力を有しているとも言えます。
これがシステム力であり、年々、よりシステム力の高い販売に移行しつつある現状があります。
こういった感じで、寄与因子や寄与率というもの意識して通販市場を見ていくと、面白いと思います。
是非、みなさまも、試してみてください。