昨日、以下のような告知をさせていただきました。その理由について、少々コメントしたいと思います。

主力原料の規格書の情報追記(弊社サイト)

まず、近年、健康食品の商品設計は、IT化が進んでいます。
展示会や業界紙などで原料を探すということが減り、原料受託バンクを始めとしたインターネット検索で原料を探すことが主流になりつつあります。

業界も変化しているのです。

そして、私は、先日、どのように原料情報を入手して商品に使用されるまでのステップを紹介させていただきました。

商品設計時に必要な原料情報と検討ステップ

今回の情報では、それら必要な情報をできる限り、追記させていただきました。
原料の情報開示は、極当たり前の時代になってきています。

また、開示できる情報は、極力情報開示した方が業務の効率化につながります。
顧客から連絡を受け、情報源の資料を探して、メールなどで送るなんていう無駄な作業がなくなり、人のリソースをもっと別のところ(提案やテクニカルサポートなど)に割くことができますからね。

実際問題、原料の情報を業務的に顧客へ送ることを仕事し、社内に仕事している振りしている人が多いと、なかなか情報公開が進まないと思いますが・・・。

一方、食品の用途特許も認められるようになり、原料メーカーとして開示情報の目的外使用も取り締まっていかなければならない状況もあります。

そうしなければ、先日の下町ロケットでの(奥沢が佃に言い放つ)一場面のように「下請けは元受けに協力して当たり前」となってしまい、いい様に利用されてしまいます。

販売メーカーが使用している原料のメーカーの損失につながるような特許申請や原料開発を行うのは、仁義に反すると思います。

そこは、企業防衛として、今後、原料メーカーがしっかり管理していかなければならない部分だと思います。
そして、管理していくにあたり、開示する情報と秘密保持契約後に開示する情報などの線引きをしっかりする必要があると考えております。

ほんと、時代の変化というものを感じてしまいます。
この時代の変化に対応していかないと、生き残れないんでしょうね・・・。